キャリアコンサルタントの年収は？給料の上げ方や将来性を徹底解説

「キャリアコンサルタントの年収ってどのくらいなの？」

「キャリアコンサルタントの年収を上げる方法はあるの？」

このような疑問をお持ちの方もいるでしょう。

キャリアコンサルタントの年収は、就職先や雇用形態、経験年数・専門性などを含むさまざまな要素によって異なります。

資格を取得しても高収入が保証されるわけではありません。年収の実態を知らずに資格取得や転職を進めると、「思っていたより稼げない」と後悔する可能性があります。

キャリアコンサルタントとして年収を上げたい場合は、上位資格の取得や専門領域づくり、年収水準の高い企業への転職などの方法があります。年収の相場や働き方ごとの違いを理解したうえで、自分に合ったキャリアを考えましょう。

本記事では、キャリアコンサルタントの年収を年齢別・活動場所別・雇用形態別に解説します。就職先別の仕事内容や将来性、年収を上げる方法、資格の取り方も紹介するので、キャリアコンサルタントを目指すか迷っている方は参考にしてみてください。

キャリアコンサルタントの資格を活かせる仕事や年収の高い求人を探したい場合は、転職エージェントの利用を検討してみてください。担当者が希望条件に近い求人を紹介してくれるため、自分だけで探すよりも転職先の選択肢を広げられます。

労働政策研究・研修機構（JILPT）の「第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査」によると、キャリアコンサルタントの個人年収で最も多いのは「300〜400万円未満」で、全体の16.5％です。

以下は、2022年に実施された同調査の結果から、キャリアコンサルタントの個人年収の分布をグラフにしたものです。

※参考：労働政策研究・研修機構｜第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

グラフを見ると、「200〜300万円未満」から「500〜600万円未満」までの層に回答が集中しており、全体の半数以上を占めています。一方、1,000万円以上の層は合わせて9.4％にとどまります。

また、同調査の報告書によると、個人年収の中央値は「400〜500万円未満」でした。報告書では、このことから、回答したキャリアコンサルタントの半数は個人年収が400万円以上だったと考えられるとしています。

ただし、調査の回答者は、キャリアコンサルタントとして資格を登録している人です。人事の担当者や社会保険労務士など、キャリアコンサルタント以外の仕事を中心にしている人も含まれます。

実際、年収のうちキャリアコンサルティングに関連する活動による収入が占める割合は、「0％」が41.2％と最も多く、次いで「91〜100％」が21.0％でした。中央値で見ると5％にとどまります。

キャリアコンサルタントの年収は、年齢や働く場所、雇用形態によっても差があります。ここでは、以下の3つの条件別に年収の傾向を紹介します。

• 年齢別
• 活動場所別
• 雇用形態別

順番に見ていきましょう。

なお、以下で紹介する年齢別・活動場所別・雇用形態別のデータも、資格を登録している人の個人年収全体を集計したものです。ここで紹介する年収は、キャリア相談の仕事だけで得た収入ではなく、資格を持つ人の個人年収全体として捉え、相場感をつかむ際の参考にしてみてください。

年齢別に見ると、キャリアコンサルタントの年収は40代・50代にかけて高くなり、60代以降は下がる傾向にあります。

以下は、労働政策研究・研修機構が2017年に実施した「キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査」から、年代ごとの年収の分布をまとめた表です。

※参考：労働政策研究・研修機構｜キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

表を見ると、20代・30代では「200〜400万円未満」の割合が最も高い一方、40代・50代では高年収層の割合が増えています。特に50代では「800万円以上」が24.1％と全年代で最も高いです。

60代以降は「200〜400万円未満」の割合が再び高くなり、70代以上では「200万円未満」が36.2％を占めています。

報告書では、年齢に応じて収入が増え、定年を経て減少する傾向がうかがえるとされています。ただし、同じ年代でも年収には幅があるため、年齢だけでなく、働き方や勤務先などによっても収入は異なる点を押さえておきましょう。

活動場所別では、企業で働くキャリアコンサルタントの年収が高く、大学や地域の若者支援機関では「200〜300万円未満」が最も多い傾向があります。

以下は、2022年の調査結果から、主な活動場所ごとに最も多い年収帯をまとめた表です。

※参考：労働政策研究・研修機構｜第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

活動場所による年収の違いには、雇用形態も影響していると考えられます。同調査によると、企業（自社内）で活動する人の88.2％が正規雇用です。一方、ハローワーク・地方自治体では、80.4％が非正規雇用となっています。

正規雇用では、賞与や各種手当が支給されるケースに加え、勤続年数や昇進によって給与が上がるのが一般的です。そのため、非正規雇用より年収が高くなる傾向が見られ、雇用形態の違いも活動場所による年収差を生む要因の一つといえます。

雇用形態別では、正規雇用の年収が比較的高く、非正規雇用やフリーランス・個人事業主では低い年収帯に多く分布しています。

以下は、2022年の調査結果から、雇用形態ごとの年収の傾向をまとめた表です。

※参考：労働政策研究・研修機構｜第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

正規雇用では「500〜600万円未満」が14.8％と最も多く、「1,000万円以上」も約16％を占めています。一方、非正規雇用は500万円未満が9割近く、フリーランス・個人事業主は300万円未満が約半数です。

会社経営・団体運営で最も多いのは「300〜400万円未満」（18.8％）です。1,300万円以上の年収帯では「1,500〜1,600万円未満」（1.4％）と「2,000万円以上」（2.2％）にだけ飛び飛びに回答があり、一部に高い年収を得ている人がいる点が特徴です。

このように、キャリアコンサルタントの年収は雇用形態によっても傾向が異なります。

キャリアコンサルタントは、企業やハローワーク、教育機関、若者の自立を支援する機関など、幅広い分野で活躍しています。

労働政策研究・研修機構（JILPT）の「第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査」によると、活動の場は企業が41.7％と最も多く、学校・教育機関（20.6％）、ハローワークなどの公的就労支援機関（15.1％）が続きます。

仕事内容や働き方は、就職先によってさまざまです。ここでは、主な就職先ごとにキャリアコンサルタントの仕事内容を紹介します。

• 企業（人事・人材育成部門）
• ハローワークなどの公的就労支援機関
• 大学・学校のキャリアセンター
• フリーランス（独立）

順番に見ていきましょう。

企業で働くキャリアコンサルタントは、社員のキャリア形成や人材育成を支援します。主な仕事は、社員とのキャリア面談や研修の実施、キャリアに関する相談への対応などです。

例えば、社員から「今後どのようなキャリアを目指せばよいかわからない」と相談を受けた場合、これまでの経験や本人の希望を整理し、今後のキャリアプランを一緒に考えます。

キャリア形成の施策の一つに、政府が導入を促進する「セルフ・キャリアドック」があります。セルフ・キャリアドックとは、キャリアコンサルティング面談とキャリア研修などを組み合わせて、定期的に社員のキャリア形成を支援する企業内の仕組みのことです。

企業で働くキャリアコンサルタントは、こうした仕組みのなかで、入社時や昇進時、育児休業からの復職時などに社員との面談を行います。社員が自分のキャリアを主体的に考えられるよう支援することが主な役割です。

ハローワークなどの公的就労支援機関では、求職者の就職やキャリア形成を支援します。主な仕事は、職業相談や求人紹介、応募書類の作成支援、面接対策などです。

例えば、「自分に合う仕事がわからない」という求職者に対して、これまでの経験やスキル、希望条件などを整理しながら、今後の働き方や適した仕事を一緒に考えます。必要に応じて求人を紹介し、就職に向けて具体的にアドバイスします。

幅広い年代や経歴の求職者と関わり、一人ひとりの状況にあわせて就職をサポートすることが主な役割です。

大学や専門学校などのキャリアセンターでは、学生の就職活動やキャリア形成を支援します。主な仕事は、進路相談や自己分析のサポート、応募書類の添削、面接対策などです。

例えば、将来やりたい仕事が決まっていない学生に対して、興味や得意なこと、これまでの経験を整理しながら、向いている仕事や進路を一緒に考えます。また、就職ガイダンスやキャリア教育の授業で、自己分析の進め方や業界・企業研究のポイントなどを伝えることもあります。

学生一人ひとりの悩みや希望に寄り添い、就職や将来のキャリア選択をサポートすることが主な役割です。

キャリアコンサルタントは、企業や団体に所属せず、フリーランスとして独立することも可能です。主な仕事は、個人向けのキャリア相談や、企業・学校でのセミナー・研修の講師などです。

労働政策研究・研修機構の調査によると、フリーランス・自営のキャリアコンサルタントがキャリアコンサルタントとして仕事をした日数は、1ヵ月あたり中央値で7日でした。1ヵ月あたりの相談件数は中央値で10件、セミナー・研修講師は2件です。

このように、フリーランスはキャリア相談だけでなく、セミナーや研修など複数の仕事を組み合わせながら活動するケースもあります。仕事の獲得やスケジュール管理は自分で対応しなければならないため、営業力や自己管理の力が求められる働き方です。

※参考：労働政策研究・研修機構｜第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

キャリアコンサルタントには「やめとけ」「役に立たない」といった否定的な見方がある一方、企業を中心に活躍の場が広がっています。

ここでは、否定的に見られる理由と、需要が見込まれる理由の両面から、キャリアコンサルタントの将来性を解説します。

• 「やめとけ」「役に立たない」と言われる理由
• キャリアコンサルタントの需要が見込まれる理由

それぞれ順番に見ていきましょう。

キャリアコンサルタントが「やめとけ」「役に立たない」と言われるのは、資格を取得しても、必ずしも安定した仕事や高収入につながるとは限らないためです。

主な理由として、以下の3つが挙げられます。

• 資格を取得しても仕事につながるとは限らない
• キャリアコンサルティングの仕事で十分な収入を得る人が多くない
• 資格を維持するために時間と費用がかかる

キャリアコンサルタントは、5年ごとに更新する登録制の名称独占資格です。資格がない人は「キャリアコンサルタント」と名乗れませんが、キャリアに関する相談の業務そのものは資格がなくてもできます。そのため、資格を取っても、相談の仕事を任されるとは限りません。

労働政策研究・研修機構の調査では、資格登録者の約3割が活動しておらず、活動していない主な理由に「関係のない組織・部署に所属している」「周囲に仕事（ニーズ）がない」が挙げられています。

収入面では、活動している人のうちキャリアコンサルティングを専業として生計を立てている人は約4割です。同調査の報告書でも、十分に活動し、十分な収入を得ているキャリアコンサルタントは多くないとされています。

※参考：労働政策研究・研修機構｜第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

さらに資格の維持には、5年ごとに知識講習（8時間以上）と技能講習（30時間以上）を受けて登録を更新する必要があります。厚生労働省の資料によると、1回目の更新を行った人の割合は68.5％で、約3割は1回目の更新をしていない計算です。
※参考：厚生労働省｜キャリアコンサルティング・キャリアコンサルタント

このように、資格を取得しただけで仕事や収入が保証されるわけではなく、取得後も継続的な学習が必要な側面が、「やめとけ」「役に立たない」と言われる理由の一つです。

ただし、資格そのものが役に立たないわけではありません。働く場所や経験の積み方によっては高収入も目指せるので、資格取得をゴールにせず、その後のキャリアを考えることが大切です。

キャリアコンサルタントの需要は、企業を中心に今後も見込まれます。法律や政府の施策を背景に、企業が従業員のキャリア形成を支援する動きが広がっているためです。

職業能力開発促進法の改正で、事業主によるキャリアコンサルティングの機会の確保などが明記されました。こうした制度の整備も、企業がキャリア形成支援に取り組む後押しになっています。

実際、企業を主な活動の場とするキャリアコンサルタントの割合は、2006年の24.2％から2022年には41.7％に増えました。厚生労働省の「能力開発基本調査」でも、正社員に対してキャリアコンサルティングを実施する仕組みを導入している事業所は48.4％と、約半数にのぼります。

※参考：労働政策研究・研修機構｜第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査
※参考：厚生労働省｜令和７年度「能力開発基本調査」の結果を公表します

資格を取得する人も増え続けており、キャリアコンサルタントの登録者数は、平成28年度末の25,518人から令和8年3月末には86,370人になりました。

※参考：厚生労働省｜キャリアコンサルタントの登録・活動の現状

このように、企業でキャリア形成を支援する取り組みが広がるなか、キャリアコンサルタントの活躍の機会も増えていくと考えられます。

キャリアコンサルタントの年収は、働く場所や雇用形態によって差があります。資格を取ったあとの働き方を工夫すれば、年収アップを目指すことも可能です。

ここでは、キャリアコンサルタントが年収を上げるための主な方法を5つ紹介します。

• 上位資格の「キャリアコンサルティング技能士」を取得する
• 得意な専門領域をつくる
• 副業から始めて実績をつくる
• 独立して自分で報酬単価を設定する
• 年収水準の高い企業へ転職する

順番に見ていきましょう。

キャリアコンサルタントとして年収アップを目指す方法の一つが、上位資格である「キャリアコンサルティング技能士」の取得です。

キャリアコンサルティング技能士は国家検定の資格で、1級と2級があります。技能検定が求める能力の水準はキャリアコンサルタント試験の上位に位置づけられており、2級は熟練レベル、1級は指導レベルとされています。

資格を取得しただけで年収が上がるとは限りません。しかし、専門性を高めることで、転職や昇進、仕事の幅を広げる際のアピール材料になります。

※参考：特定非営利活動法人キャリアコンサルティング協議会｜受検概要

得意な専門領域をつくることも、年収アップを目指す方法の一つです。

キャリアコンサルタントに求められる知識や相談の内容は、企業・就職支援・学校など、活動する領域によって異なります。目指す領域で経験と知識を重ねるほど、その領域の仕事を任されやすくなります。

以下は、キャリアコンサルタントが専門にできる領域の一例です。

• 学生の就職支援
• 女性のキャリア支援
• 若手社員の定着支援
• 管理職のキャリア形成
• 外国人の就労支援

専門性を高めれば、ほかのキャリアコンサルタントとの差別化につなげられます。その結果、専門分野に関する相談や研修などの仕事を任される機会が増え、収入アップにつながる可能性があります。

年収を上げる方法として、本業を続けながら副業でキャリアコンサルティングの実績をつくる方法もあります。

例えば、平日は会社員として働き、週末にオンラインでキャリア相談を受けたり、地域のセミナーで講師を務めたりする形です。副業であれば、本業の収入を確保しながら実務経験を積み、収入源を増やせます。

副業で経験や実績を重ねれば、より単価の高い仕事を受けたり、将来的に独立したりするなど、次のキャリアにつなげることも可能です。

ただし、勤務先によっては副業が禁止されている場合もあるため、就業規則を事前に確認しておきましょう。

キャリアコンサルタントとして経験や実績を積んだら、独立して年収アップを目指す方法もあります。

会社員の場合は勤務先の給与体系に沿って収入が決まりますが、フリーランスであれば、キャリア相談や研修などの報酬単価を自分で設定可能です。専門性や実績を高めて高単価の案件を獲得できれば、会社員よりも高い収入を得られる可能性があります。

ただし、独立後は仕事の獲得や集客、スケジュール管理などをすべて自分で行う必要があるため、仕事を軌道に乗せるには時間がかかる場合があります。労働政策研究・研修機構の調査結果を見ると、フリーランス・個人事業主の個人年収は300万円未満の層が厚く、独立によって年収が上がるとは限りません。

安定して案件を獲得できない状態で独立するのはリスクがあります。まずは副業で経験や実績を積み、継続的に仕事を得られる見通しが立ってから独立を検討すると良いでしょう。

今の職場で年収が上がりにくい場合は、年収水準の高い企業への転職も選択肢の一つです。

キャリアコンサルタントの年収は、資格そのものよりも、どこでどの雇用形態で働くかによって変わります。企業で正規雇用として働く人は、ほかの働き方より高い年収帯に多く分布しています。

そのため、現在の経験や資格を活かしながら、より年収水準の高い企業に転職するという選択肢もあります。

ただし、企業の正社員は人事などの業務を兼ねることが多く、キャリア相談に充てる時間は職場によって違います。応募先を選ぶ際は、年収とあわせて、面談や研修にどの程度関われるのかも確認してみてください。

年収アップを目指して転職を考えているなら、転職エージェントの利用がおすすめです。リクルートエージェントでは、各業界に精通したキャリアアドバイザーが在籍しているため、コンサル業界の転職事情に詳しい担当者から、求人の紹介や転職活動のアドバイスを受けられます。

内定後の年収交渉も担当者に任せられるため、自分からは切り出しにくい年収の希望も企業に伝えられます。これまでの相談や人事の経験を活かして年収アップを目指したい方は、相談してみてください。

キャリアコンサルタント（国家資格）になるには、キャリアコンサルタント試験に合格し、キャリアコンサルタント名簿に登録する必要があります。

名簿へ登録すると、キャリアコンサルタントを名乗れるようになり、登録後は5年ごとに更新が必要です。

以下のいずれかの条件を満たす方が受験できます。

• 厚生労働大臣が認定する講習（養成講習）を修了する
• キャリアに関する相談の実務経験が3年以上ある
• 技能検定キャリアコンサルティング職種の学科試験か実技試験に合格している

※参考：キャリアコンサルティング協議会｜キャリアコンサルタント試験 受験概要

試験は学科試験と実技試験（論述・面接）に分かれており、令和8年度は3月・7月・11月の年3回実施されます。

難易度の目安となる合格率は、直近の第32回（令和8年7月）で学科試験54.8％、実技試験61.7％でした。前回の第31回では学科試験が80.6％と、回によって差があります。
※参考：厚生労働省｜第32回キャリアコンサルタント試験結果の概要
※参考：厚生労働省｜第31回キャリアコンサルタント試験結果の概要

未経験から目指す場合は、養成講習を修了して受験資格を得るのが主なルートです。養成講習は合計150時間以上で、通学と通信を組み合わせて受講します。令和8年4月以降の養成講習は22講習あり、受講料の基本料金は198,000〜437,800円です。
※料金は予告なく変更される場合があります。正確な情報は公式サイトにてご確認ください。

※参考：厚生労働省｜キャリアコンサルタント講習（養成講習）一覧

受講期間や、通学・オンラインなどの受講形式は講習ごとに異なります。仕事と両立しながら通えるかどうかも含めて、比べてみてください。

資格を取る前でも、人材紹介会社のキャリアアドバイザーや企業の人事など、キャリア支援に関わる仕事には応募できます。

キャリアに関する相談の業務そのものは資格がなくても行えるためです。また、相談の実務経験を3年以上積めば、養成講習を受けなくても受験資格を得られます。

以下は、資格取得前に応募できる主な仕事と、受験資格の実務経験として認められる相談の例をまとめた表です。

資格の勉強と並行してキャリア支援の仕事に就けば、受験資格に必要な実務経験を積み重ねられます。ただし、実務経験として認められるのは、一対一（少人数のグループワークを含む）で行う相談に、3年以上継続して携わった期間です。

研修や授業の運営そのもの、定型的な評価面談や人事考課の面談は含まれません。また、受験を申し込む際には、相談業務の内容を直属の上司などが証明した「実務経験証明書」の提出が必要です。

※参考：キャリアコンサルティング協議会｜受験要件(受験資格や実務経験)について

キャリアアドバイザーや人事への転職を考えている場合は、転職エージェントに相談するのも選択肢の一つです。リクルートエージェントでは、担当者に相談しながら未経験から応募できる求人や、相談業務に関われる職場の求人を探せます。資格をまだ取得していない方でも、キャリア支援の経験を積める職場を見つけやすくなります。

キャリアコンサルタントの年収は、年齢だけでなく、活動場所や雇用形態によっても異なります。資格を取得すれば高収入を得られるわけではないため、取得後にどこで、どのように働くかを考えることが大切です。

年収アップを目指すなら、専門性を高めたり、年収水準の高い企業へ転職したりする方法があります。経験を積んだあとは、フリーランスとして独立する道もあります。

まずはキャリアコンサルタントの年収や働き方を把握し、自分が希望する収入やキャリアに合った選択肢を考えてみましょう。

資格を活かせる仕事や年収アップにつながる転職先を探しているなら、転職エージェントに相談するのも選択肢の一つです。なかでもリクルートエージェントは、各業界に精通したキャリアアドバイザーが在籍しているため、コンサル業界の転職事情に詳しい担当者から、求人の紹介や転職活動のアドバイスを受けられます。

内定後の年収交渉も担当者に任せられるため、自分からは切り出しにくい年収の希望も企業に伝えられます。これまでの相談や人事の経験を活かして年収アップを目指したい方は、相談してみてください。