40代の転職はやめた方がいい？理由と後悔しやすい人の特徴を解説

「40代の転職は、本当にやめた方がいいのだろうか」
「家族がいるから、失敗はできない」

転職サイトと体験談を見比べては、応募せずに閉じる。そんな夜を繰り返している40代の方もいるのではないでしょうか。

「やめた方がいい」という言葉は、全員への忠告ではなくリスクの話です。後悔する人には共通の特徴があり、その避け方もわかっています。特徴と判断基準を知れば、40代の転職は「動くか残るか」を自分で判断できるものになります。

本記事では、やめた方がいいと言われる理由と、データで見る実際を解説します。後悔する人と転職した方がいい人の特徴、後悔しない進め方、転職しないと決めた場合の打ち手も扱います。煽らず、冷静に判断するための材料として読んでみてください。

やめた方がいいと言われるのは、40代特有の4つのリスクがあるためです。まず、そのリスクを正直に整理します。

• 求人が絞られ即戦力採用になるから
• 年収やポジションが下がる場合があるから
• 家族や住宅ローンなど背負うものが大きい年代だから
• 新しい環境への適応に負荷がかかるから

ひとつずつ見ていきます。

40代になると、「これから伸びる」ことを期待するポテンシャル採用の枠はほぼなくなります。実績とマネジメント経験が前提の即戦力採用に切り替わり、応募できる求人の母数が減ります。

同じ求人に若手と40代が応募すれば、教育コストの回収期間が長い若手が有利になる場面もあります。求人が絞られることと、求められる水準が上がること。この2つが重なるのが、40代の転職の入口です。

とくに未経験分野への転職では、一時的な年収ダウンが起きやすくなります。役職も、転職先で一からの評価になるため、前職の肩書がそのまま引き継がれるわけではありません。

厚生労働省の雇用動向調査（令和6年）では、転職で賃金が減少した人が40代でも一定割合います。数字の全体像は、後半の「40代で転職した人はその後どうなっているか」で表にして示します。ここで押さえておきたいのは、下がる可能性を最初から織り込んでおく必要がある、という一点です。

なお、本記事で扱う数字は額面の年収です。額面と手取りは別物で、年収が変われば税金や社会保険料も変わるため、生活設計は手取りで試算してください。

20代・30代と違い、40代の転職の失敗は家計に直結します。住宅ローン、教育費、家族の生活。背負うものが大きいほど、失敗したときの影響も大きくなります。

だからこそ、準備の質が問われます。「やめた方がいい」という声の本質は、「準備なしで動くのはやめた方がいい」という意味だと捉えてください。準備の中身は、後半の5ステップで具体的に解説します。

年下の上司、社風の違い、仕事の覚え直し。40代の転職では、この3つが同時に始まります。「40代転職後 しんどい」と検索する人が多いのは、この負荷が想像以上に重いためです。

前職で20年近く続けてきた「当たり前」が通用しないなかで、ゼロから信頼を積み直します。しんどさがいつまで続くか、どう乗り越えるかは、記事の後半のよくある質問で扱います。

データの上では、40代の転職は珍しいものではなくなっています。「やめた方がいい」を鵜呑みにする前に、数字を見ておきます。

先に正直に書いておくと、「40代の転職成功率」を直接示す公的な統計は存在しません。よく引用される厚生労働省「雇用動向調査」の転職入職率は、常用労働者のうちその年に転職で入職した人の割合です。転職活動をした人の成功割合ではありません。

そのうえで数字を見ると、総務省の労働力調査（詳細集計）では、2025年平均の転職者数は35〜44歳で55万人、45〜54歳で57万人です。就業者に占める転職者の割合（転職者比率）は、35〜44歳で4.4%、45〜54歳で3.5%でした。40代を含むこの2つの年代で、年間112万人が転職しています。
※参照：総務省統計局｜労働力調査（詳細集計）2025年平均結果の概要

雇用動向調査（令和6年）の転職入職率は、40〜44歳で男性6.8%・女性10.2%、45〜49歳で男性6.0%・女性10.7%です。20代の15%前後と比べれば低いものの、毎年一定の割合の40代が転職して新しい職場に入っています。
※参照：厚生労働省｜令和6年雇用動向調査結果の概要（転職入職者の状況）

求人の厳しさは、厚生労働省の一般職業紹介状況（令和8年5月）で、全体の有効求人倍率が1.17倍、正社員に限ると0.99倍という水準です。求人はあるが選び放題ではない、というのが40代を含む転職市場の実態です。
※参照：厚生労働省｜一般職業紹介状況（令和8年5月分）

※調査時期・集計対象により数値は変動します。

「同じ悩みで動いた人は多い」ことも、数字で確かめられます。dodaの転職理由ランキング2025は、2025年8月に20〜59歳の正社員978人を対象に調査したものです。40代の転職理由の上位は次のとおりでした。

※参照：doda｜転職理由ランキング2025

全年代の1位も「給与が低い・昇給が見込めない」（36.6%）で共通しています。一方、40代では社内の雰囲気や先行きへの不安が上位に入り、職場環境と将来性を理由に動く人が多いのが特徴です。年収の頭打ちと将来への不安で転職を考えているなら、同じ理由で動いた人が多数派だと知っておいてください。

「40代で転職した人は実際どうなっているのか」という問いには、賃金の変化で答えられます。雇用動向調査（令和6年）の転職入職者の賃金変動状況を、40代の2区分で示します。

※参照：厚生労働省｜令和6年雇用動向調査結果の概要（転職入職者の状況）

増加した人が減少した人を上回っており、1割以上の増加も40〜44歳で33.2%、45〜49歳で29.1%を占めます。一方で、1割以上減少した人も40〜44歳で21.2%、45〜49歳で16.5%います。

読み方は、「上がった人も下がった人もいる＝年齢だけで結果が決まるわけではない」です。転職後の満足度や定着率を示す公的統計はないため、この記事では賃金という客観的な指標だけを示しています。結果を分けるのは、次の章で扱う「動き方」です。

後悔する人は、年齢のせいで後悔しているのではありません。動き方に共通点があります。「みじめ」「死ぬほど後悔」という言葉で語られる失敗は、避けられるパターンとして整理できます。後悔しやすい人の特徴は、次の5つです。

• 「今が嫌だ」という理由だけで動いている
• 次を決めずに辞めてしまう
• 自分の市場価値を確かめずに理想の条件で探す
• 周囲の意見に流されて決めている
• 待遇の良さだけで転職先を選んでいる

逃げ先を探す転職は、入社後のギャップが大きくなります。「今の会社から離れたい」だけが動機だと、次の職場の中身を見ずに決めてしまうためです。

「何から離れたいか」と「何を得たいか」を分けて考えてください。離れたいものが「上司」なら、転職先の上司がどんな人かを見ないと同じことが起きます。得たいものが「裁量」なら、その会社で40代の中途入社者にどこまで任せているかを確かめる必要があります。

40代の離職期間は長引きやすく、焦りが条件の妥協を生みます。「辞めてから探す」は、後悔の典型的な入口です。

在職中の活動が原則です。収入がある状態で選考を受けられれば、条件の妥協が減り、決まらない期間も生活は続きます。「決まってから辞める」の順番を守るだけで、後悔の多くは防げます。

それでも辞める前に、あとから戻れない論点を2つ押さえておいてください。

自己都合で辞めると、失業保険（雇用保険の基本手当）は7日間の待期のあとに給付制限があります。2025年4月1日以降の離職は原則1か月、退職日から遡って5年間に自己都合退職で受給資格の決定を受けたことが2回以上ある場合（今回を含めて3回目以降）は3か月です。
※参照：厚生労働省｜Q&A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～ Q20

健康保険と年金も、退職の翌日から自分で切り替えます。健康保険は、任意継続（退職日の翌日から20日以内に申請・最長2年）、国民健康保険、家族の扶養のいずれかを選びます。年金は国民年金への切り替えで、退職日の翌日から14日以内に市区町村の窓口へ届け出ます。
※参照：協会けんぽ｜任意継続の加入条件について
※参照：日本年金機構｜会社を退職したときの国民年金の手続き

社内の評価と市場の評価は別物です。社内で高く評価されていても、その評価が市場で通用するとは限りません。

応募前に市場価値を客観視しないと、理想の条件で応募し続けて書類落ちが続き、消耗します。求人票の要件と自分の実績を照らし合わせる、エージェントに評価を聞く、といった手段で、先に現在地を確かめてください。

「同期が転職したから」「家族に勧められたから」だけで動くと、軸がないまま選んでしまいます。周囲の意見は参考にはなっても、判断の主体は自分です。

軸を作るには、自己分析が欠かせません。何ができて、何を大事にして、何を避けたいか。この3つを言葉にしておくと、周囲の意見に流されずに求人を選べます。準備不足によるミスマッチの多くは、この軸がないまま動いた結果です。

年収だけで選ぶと、仕事内容や環境のミスマッチが起きやすくなります。年収が上がっても、仕事が合わなければ続きません。

条件は「総合点」で見てください。年収、仕事内容、裁量、通勤、社風、40代の中途入社者の定着状況。この6つを並べて、どれを優先するかを決めてから選ぶと、入社後の後悔が減ります。

職種別に後悔と対策を掘り下げた例として、公務員から転職する場合の記事もあります。あわせて参考にしてみてください。

次の3つに当てはまるなら、40代でも転職はキャリアアップにつながる可能性があります。「40代は転職しない方がいいのはなぜ？」という問いへの答えは、前の章の特徴とこの章の特徴の対比で完結します。

• 実績があるのに評価・報酬が頭打ちになっている
• 会社や業界の先行きに構造的な不安がある
• やりたいことと計画が具体的になっている

先に例外を明記しておきます。心身の健康を損ねている場合は、以下の特徴に関係なく、転職や休職を最優先で検討してください。心身の不調を感じているなら、厚生労働省が運営する「こころの耳」で、電話・SNS・メールによる無料の相談ができます。長時間労働やハラスメントなど職場の問題は、各都道府県労働局の「総合労働相談コーナー」が無料・予約不要で相談に応じています。医療機関の受診も、ためらわないでください。
※参照：厚生労働省｜こころの耳（働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト）／厚生労働省｜総合労働相談コーナーのご案内

社内の給与テーブルの上限は、転職でしか超えられないことが多くあります。実績があるのに評価と報酬が止まっているなら、市場で確かめる価値があります。

市場で高く評価される実績の例は、数字で語れる成果、部下の育成やチームの立て直しといったマネジメント経験、新規事業や業務改善の推進実績です。営業なら予算達成率、管理部門なら削減額や効率化の成果が、そのまま評価の材料になります。

個人の努力で変えられない下り坂なら、動ける40代前半のうちに動くほうが合理的です。市場の縮小、事業の撤退、業界全体の需要減といった構造的な不安は、待っても改善しません。

会社都合で動かざるを得なくなってから探し始めるより、まだ在職している今のほうが、条件を選べます。先行きが見えているなら、時間は味方になります。

「いつまでに、何を、どの市場で」が言えるなら、40代の転職は成功に近づきます。目的が「今からの逃げ」ではなく「行き先」になっている状態です。

計画が具体的な人は、企業研究の精度も上がります。応募先で何をしたいかが決まっていれば、面接でも「この人は入社後に何をするか」が伝わるものです。学び続ける姿勢と組み合わせれば、40代の転職は挑戦ではなく計画になります。

40代の進め方は、30代とも50代とも違います。「守りながら攻める」5ステップで進めてください。

1. キャリアの棚卸しで強みを言語化する
2. 家族と生活設計をすり合わせる
3. 在職中に転職活動を進める
4. エージェントで市場価値と求人の幅を確かめる
5. 応募企業を「入社後」まで研究する

ひとつずつ解説します。

実績を、数字で書き出してください。売上、達成率、削減額、担当した案件の規模、育成した人数。40代の最大の商品はマネジメント経験で、「何人のチームを、どう動かして、何を達成したか」が書ければ、書類も面接も骨組みができます。

このステップは、転職しないと決めた人にも役立ちます。棚卸しをすると、今の会社での評価や報酬の交渉材料が見えてくるためです。

年収変動の許容ライン、住宅ローンと教育費の見通し、活動にかかる期間。この3つを家族と先に合意してください。事後報告は、後悔の典型的な入口です。

「年収が1割下がっても生活は回るか」「教育費のピークはいつか」を数字で並べれば、動いてよい範囲がはっきりします。家族の合意があれば、面接での判断もぶれにくくなります。

収入を切らさないことが、冷静な判断の土台です。決まらなくても生活が続く状態で活動すれば、条件の妥協が減ります。

有給休暇やオンライン面接で、時間は確保できます。「決まってから辞める」の順番を、活動の最初に決めておいてください。

非公開求人を含めた選択肢を見てから判断します。40代向けの管理職・専門職の求人は、公開されないまま募集されることが多く、独力では市場の全体像が見えません。

転職エージェントに相談すると、市場での自分の評価と、応募できる求人の幅を同時に確かめられます。ここでは一般論にとどめ、具体的な使い方は後述の章で紹介します。

年収だけでなく、「40代の中途入社者が活躍しているか」を面接で確認してください。入社後のしんどさを減らす、最大の予防策です。

聞くべきことは、中途入社者の割合、40代で入社した人の現在の役割、入社後の教育や引き継ぎの仕組みです。答えが具体的に返ってくる会社は、中途入社者を受け入れる土壌があります。転職への不安や恐怖は、この研究の深さに比例して小さくなります。

転職しない決断は、逃げではありません。残ると決めたなら、今の会社で「次に動けるだけの武器」を作る時間に変えてください。前の章の判断基準で「今は動かない」側に該当した人のための章です。

不満の原因が「今の部署・今の仕事」にあるなら、転職の前に社内での配置転換、役割変更、業務量の調整を相談する選択肢があります。

伝え方は、「辞めたい」ではなく「〇〇の経験を積みたい」という前向きな希望の形にします。「新規事業に関わりたい」「マネジメントの経験を積みたい」と伝えれば、上司も動きやすくなります。社内公募、ジョブローテーション、副業の許可といった制度の有無は、就業規則や人事に確認してください。

評価や昇進が止まっていると感じているなら、社内での立て直し方をまとめた次の記事もあわせて読んでみてください。

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出世できないと腐る前に！原因と社内でできる対処法・選択肢を解説

残る間に、「数字で語れる実績」と「マネジメント経験」を意図して積んでください。この2つは、将来転職する場合の最大の武器になり、今の会社での評価や報酬の交渉材料にもなります。

進め方の章の「1. キャリアの棚卸しで強みを言語化する」は、残る人にも役立ちます。棚卸しをして足りない実績が見えたら、今の仕事のなかでそれを作りにいく。この両にらみが、残る選択を守りに終わらせない方法です。

資格やスキルの学び直し、就業規則で認められる範囲の副業など、社外で通用する力を少しずつ足してください。具体的な資格の選び方は、別の記事に譲ります。

年に1回は、転職エージェントや求人で自分の市場価値を確かめておくと、残る判断にも根拠がつきます。「残る＝何もしない」ではなく、「選べる状態を保つ」ことが目的です。

40代の未経験転職は、「まったく新しい仕事」より「経験の一部を活かせる仕事」を選ぶと成功に近づきます。営業経験を活かして業界を変える、管理経験を活かして施設管理や物流の現場責任者になる、といった選び方です。

人手不足で40代未経験の採用がある業界は、公的データで確かめられます。厚生労働省の一般職業紹介状況（令和8年5月）に、職業別の有効求人倍率があります。保安の職業5.64倍、建設・採掘4.66倍、介護サービス3.61倍、自動車運転2.37倍です。全体の1.17倍と比べると、求職者1人に複数の求人がある分野です。
※参照：厚生労働省｜一般職業紹介状況（令和8年5月分）

経験がまったく重ならない分野に進む場合は、資格で入口を作る方法があります。介護や不動産のように、資格が実質的な入場券になる業界では、40代からの学び直しが転職に直結する形です。おすすめの資格は、次の記事で解説しています。

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40代からの転職に有利な資格おすすめ10選！女性向けの資格も紹介

判断基準は、「後悔する人の特徴」を避けられるかどうかでした。検討し始めたら、まず確認したいのは3つ。自分の経験に合う求人がどれだけあるか、市場での自分の評価はどの程度か、そして動くとしたらどんな準備が必要か。この3つの材料を無料で集められるのが、転職エージェントです。

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40代の転職では、回数や年齢、転職後の生活まで気になることが多いものです。ここでは次の5つの疑問に答えます。

• 40代の転職回数は何回までなら大丈夫ですか？
• 40代女性の転職は難しいですか？
• 転職後のしんどさはいつまで続きますか？
• 40代からでも一生続けられる仕事はありますか？
• 40代前半と後半で転職の難しさは変わりますか？

40代の転職には、求人の絞り込み、年収ダウンの可能性、家計への影響、適応の負荷というリスクがあります。一方でデータの上では、40代の転職は珍しくなく、賃金が上がった人は下がった人を上回っています。

後悔する人の特徴は、「今が嫌だ」だけで動く、次を決めずに辞める、市場価値を確かめない、周囲に流される、待遇だけで選ぶ、の5つでした。どれも避けられます。進め方は、棚卸し、家族との合意、在職中の活動、エージェントでの確認、入社後までの研究という「守りながら攻める」5ステップです。

転職しないという結論も尊重します。その場合の打ち手は、「転職しないと決めた40代が今の会社でできること」の章にまとめたとおりです。どちらの結論を選ぶにしても、最初の一歩は市場価値の確認からです。リクルートエージェントの無料登録で、今の自分にどんな求人があるかを確かめるところから始めてみてください。