「映像制作会社はやめとけ」は本当？向いている人と未経験から転職するコツ

「映像制作会社はやめとけ」「映像制作会社はブラック企業が多い」という声を聞いて、業界への転職に不安を感じていませんか。

長時間労働や厳しいスケジュールなど、映像制作の現場に「やめとけ」と言わざるを得ない面があるのは事実です。しかし、すべての会社がそのような過酷な環境というわけではありません。

本記事では、「映像制作会社はやめとけ」と言われる理由から、働き方改革が進む業界のリアルな動向まで解説します。映像制作会社で働くメリットや優良企業を見極めるポイントもまとめているので、ぜひ参考にしてください。

自分に合った職場環境や働き方を見極めたい方には、転職エージェントの活用も選択肢の一つです。リクルートエージェントでは、希望条件や経験を踏まえた求人の提案を受けられるため、映像制作会社への転職を検討している方は利用を検討してみてください。

「映像制作会社はやめとけ」と言われる背景には、業界特有の構造的な問題があります。ここでは、現場のリアルな実態として挙げられる4つの主な理由を解説します。

「映像制作会社はやめとけ」と言われる理由の一つが、長時間労働と休日の少なさです。映画やテレビ番組、CMなどの制作は納期や放送日が決まっており、スケジュールがタイトになりやすく、連日の徹夜や長時間の拘束が常態化するケースがあります。

実際に、映像業界の労働実態調査では労働時間に関するコメントが寄せられ、「休みもなく長時間労働が日常茶飯事」「1日の労働時間が13時間というのはおかしい」といった声※が挙がっています。特に経験年数の浅い層では、就業時間ルールを「長すぎる」と感じる割合も高くなっています。
※参考：Japanese Film Project｜日本映画業界における労働実態調査2022-2023

職種にもよりますが、プライベートな時間を確保したり、ワークライフバランスを保ったりすることに難しさを感じる人が多く、結果として「やめとけ」と言われる原因になっています。

低賃金や「やりがい搾取」が常態化していることも、「映像制作会社はやめとけ」と言われる理由の一つです。映像制作は限られた予算で行われることが多く、そのしわ寄せが下請けの制作会社や経験の浅い若手やフリーランスにいきがちだからです。

実際に、業界を離れた人を対象にした調査では、やめた理由（複数回答）として「収入への不満」を挙げた人が118名中40名、「将来に不安を感じた」人が46名にのぼりました。
※参考：NPO法人映画業界で働く女性を守る会（swfi）｜［映像業界］なぜやめた？アンケート調査

労働に見合った正当な対価を得られないことが、業界を去る一因になっていると考えられます。

「映像制作会社はやめとけ」と言われる理由の一つとして、未払い残業代が発生しやすい環境も挙げられます。映像業界では、出退勤の時間や業務の進め方を労働者に委ねる「専門業務型裁量労働制」が適用されるケースがあるためです。
※参考：厚生労働省｜専門業務型裁量労働制について

本来、「専門業務型裁量労働制」は柔軟な働き方を促すためのものです。しかし、中には会社側が制度を悪用し、みなし労働時間を大幅に超えて働いても適正な残業代が支払われなかったり、本来支払われるべき休日出勤や深夜労働に対する割増賃金が支給されなかったりするなどの問題も発生しています。

制度の不当な適用による違法残業が疑われる場合は、労働基準監督署へ報告し、会社への指導や勧告を求めましょう。

ハラスメントが起きやすい業界特有の閉鎖的な環境も、「映像制作会社はやめとけ」と言われる理由の一つです。

一部の現場では、監督やプロデューサー等の権力者に逆らいにくく、外部の目が行き届かない閉鎖的な空間が生じているケースもあります。そのため、理不尽な叱責などのパワハラや、立場を利用したセクハラが起きやすい環境があり、これらを理由に離職する人も少なくありません。

万が一ハラスメント被害に遭った場合は一人で抱え込まず、公的相談窓口や弁護士に相談してください。
※参考：厚生労働省｜相談窓口のご案内

「映像制作会社はやめとけ」と言われるようなネガティブな側面もありますが、近年は業界全体で労働環境を見直し、働きやすくするための改革に動き出しています。以下で、業界における労働環境改善に向けた動向を解説するので、ぜひ参考にしてください。

2023年には「日本映画制作適正化機構（映適）」が設立され、スタッフが安全・安心して制作に集中できる環境づくりのためのガイドラインが策定されました。ガイドラインに定められている具体的な就業ルールは、以下のとおりです。

• 1日の作業・撮影時間を13時間以内とする
• 13時間を超える場合は10時間以上のインターバルを設ける
• 週に少なくとも1日は休日を確保する

※参考：一般社団法人日本映画制作適正化機構｜映画制作の持続的な発展に向けた取引ガイドライン

具体的なルールの導入により、これまで常態化していた労働環境が見直され、業界全体で改善が進められています。

業界の意識変化に伴い、DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入して労働環境の改善を図る動きも広がっています。長時間労働を是正しつつ、生産性を高めるための独自のシステム開発などが進んでいるためです。

労働基準監督署の是正勧告を機に独自のシフト管理表を整備し、カット表作成を自動化するAIツールを導入したことで、従来の3分の1程度まで作業時間を短縮した事例※もあります。結果として、売上を伸ばしながら残業時間の削減にも成功しています。
※参考：Vook｜【映像制作現場の働き方改革】労基署の是正勧告からわずか1年で、劇的な改善を実現！ ノースショア流DXに学ぶ

動画広告市場の急速な拡大に伴い、映像業界でもスキル次第で十分な年収アップが可能です。近年はWeb動画を中心とした需要が急増しており、「映像業界は給料が安い」というイメージは過去のものになりつつあります。

株式会社サイバーエージェントが実施した調査によれば、国内の動画広告市場は2024年に7,249億円に達し、2028年には1兆1,471億円まで拡大すると予測されています。YouTubeやSNS動画、企業のPR動画など、活躍の場はさまざまです。
※参考：株式会社サイバーエージェント｜サイバーエージェント、2024年国内動画広告の市場調査を実施

企画力や演出力といった付加価値の高いスキルを磨けば、映像制作会社で高収入を狙うことも可能です。

映像制作の現場は分業制で成り立っており、一つの作品を作り上げるためにさまざまな職種が関わっています。映像制作会社の主な職種と仕事内容は以下のとおりです。

職種によって求められるスキルや適性は異なります。それぞれの役割を正しく理解し、自分の強みを活かせる職種を見つけることが大切です。

映像制作会社に向いている人の特徴は以下のとおりです。

• 映像制作に対する意欲がある人
• 体力・精神力がある人
• コミュニケーション能力が高い人
• 地道にコツコツと作業するのが得意な人

技術が日々進歩するなか、より良い作品を作りたいという強いモチベーションと、自ら進んで学ぶ意欲がある人は、長期的な活躍が期待できます。また、映像制作の現場は不規則な勤務形態や長時間の撮影になることも多く、タイトなスケジュールや急なトラブルにも臨機応変に対応できるタフさが求められます。

ほかにも、多くのスタッフや出演者、クライアントと密に連携して一つの作品を作り上げるため、周囲と円滑に意思疎通を図り、信頼関係を築くスキルが不可欠です。これらの特徴に当てはまる方は、映像制作の現場で強みを発揮しやすい傾向があります。

一方で、規則正しい生活やワークライフバランスを優先したい人、指示された作業だけをこなしたい人は、映像制作会社の働き方にギャップを感じやすいかもしれません。

「やめとけ」と言われるようにネガティブな側面が注目されがちな映像業界ですが、働くメリットや仕事のやりがいも存在します。以下で、映像制作会社で働く魅力を見ていきましょう。

映像制作のやりがいは、自分の携わった作品が世の中に発信される達成感を味わえることです。自分が苦労して作り上げた映像が、テレビや映画館を通じて多くの人の目に触れるためです。

現場からも、携わった番組が無事に放送されたり、エンドロールに自分の名前が流れたりすることに喜びを感じる、といった声※が挙がっています。完成した作品を通じて得られる達成感は、映像制作ならではの魅力の一つです。
※参考：株式会社Peach Tech｜テレビ業界からIT業界へ！"未経験エンジニア転職のリアル"

映像制作会社で働くメリットとして、専門スキルが身につき、将来のキャリアの選択肢が広がることも挙げられます。現場での実務を通じて、専門技術だけでなくビジネスに役立つ汎用スキルも同時に鍛えられるためです。

例えば、撮影や動画編集の技術はもちろんのこと、タイトな進行を乗り切るスケジュール管理能力や、チームで連携して作品を作り上げるコミュニケーション能力も自然に身につきます。さらに、現場での経験にマーケティングの視点を掛け合わせることで、より市場価値の高いクリエイターへと成長し、キャリアの幅を広げられます。

映像制作会社への転職は、「専門スキルが不可欠」と思われがちです。実際は、しっかりとポイントを押さえて対策すれば、未経験からでも転職するチャンスはあります。

ここでは、未経験から映像制作会社への転職を成功させるためのコツを解説します。

未経験から映像制作会社への転職を成功させるためには、挑戦しやすい職種やジャンルを選ぶことが大切です。映像制作の現場には、専門的な撮影や編集のスキルがなくても入りやすい領域があるためです。

例えば、異業種でのスケジュール管理経験が活かせる制作進行や、需要が増えているWeb動画制作などが挙げられます。未経験の場合、まずは採用ハードルが比較的低い職種からキャリアをスタートさせましょう。

選考を通過するためには、職務経歴書だけでなくポートフォリオの準備が欠かせません。映像制作の現場では、過去の経歴以上に現在のスキルレベルやセンスが客観的な実績として重視される傾向にあるためです。

未経験であっても、独学や趣味で制作した動画のURLや尺などの情報をまとめておきましょう。ポートフォリオを通じて自身の映像制作に対する熱意を視覚的にアピールすることで、採用の可能性を高められます。

映像制作会社への転職を成功させるためには、入社前にしっかりと企業を見極めることが重要です。事前のリサーチ不足は、入社後のミスマッチや早期離職につながりかねません。

以下で、映像制作会社の優良企業を見極めるためのポイントを解説するので、ぜひ参考にしてください。

映像制作会社を選ぶ際は、大手企業やコンプライアンス意識の高い企業を優先的に検討しましょう。大手企業は労働環境の整備や福利厚生の充実に取り組んでいるケースが比較的多く、企業規模が大きいほど労務管理の体制が整いやすい傾向にあります。

コンプライアンス意識の高さを見極めるポイントは以下のとおりです。

• 公式サイトで労働環境への取り組みを開示している
• 「日本映画制作適正化機構（映適）」の認定マークを取得している
• 離職率や有給休暇取得率などのデータを公開している

こうした情報を開示している企業は、労働環境の改善に前向きな姿勢がうかがえます。

常に求人を出している映像制作会社には注意が必要です。年中募集しているということは、入社してもすぐに人が辞めてしまうなど、離職率が高い企業である可能性があるためです。ただし、映像業界は慢性的な人手不足のため、常時募集をしているだけで一概にブラック企業とは限りません。

一方、基本給が常識を超えて低い場合や、休日日数が曖昧で都合の悪いことを記載していない企業への応募は避けましょう。適正な対価が支払われなかったり、実際の労働条件が求人内容と異なっていたりするリスクがあるためです。

優良企業を見極めるためにも、求人内容や口コミなどを併せて確認し、しっかりと目を通しましょう。

優良企業を探すためには、幅広い求人を扱う総合型の転職エージェントの利用がおすすめです。映像特化型の転職エージェントを利用する場合、求人が都市部に偏っている場合があるためです。

総合型の転職エージェントであれば、全国の映像制作会社を網羅している可能性があります。また、一般企業の広報部門といったインハウス（社内）クリエイター職など、ワークライフバランスの整った隣接職種への選択肢が広がる点もメリットです。

さらに、個人では調べにくい実際の残業時間やリアルな離職率、職場の雰囲気なども、転職エージェントを経由することで事前に確認できます。プロのサポートを活用しながら、自分に合った職場を探しましょう。

「映像制作会社はやめとけ」と言われる背景に、長時間労働や未払い残業代、ハラスメントといった過酷な労働環境が存在しているのは事実です。しかし、動画需要の拡大に伴い、業界全体で適正なルール作りや働き方改革が進められており、労働環境の改善に積極的に取り組む優良企業も増えています。

映像制作は、自分の携わった作品が世に出るという大きな達成感を味わえる、やりがいのある仕事です。未経験からでも、需要の高いWeb動画領域や制作進行といった職種を選び、ポートフォリオを準備することで転職のチャンスは広がります。

ブラック企業を避け、ワークライフバランスとやりがいを両立できる環境を見つけるためには、幅広い求人を扱う転職エージェントの活用がおすすめです。プロのサポートを受けながら、自分に合った映像制作会社をぜひ見つけてください。